ライバルと差をつける方法を知りたいですか？
新型コロナウイルスの影響で世界全体が景気後退の最中、ライバルと差をつけるにはどうすべきかを説明します。あなたにも、勝ちたいライバルが一人や二人いますよね？ここでいうライバルとは、
- 競合他社であったり
- 同じ会社の同期であったり、
人それぞれに異なります。いずれにせよ、すべてのライバルにおいて共通することとしては、何もしなくても、ただ現状維持するだけで、ライバルの8割はいなくなるということです。新型コロナウイルスの影響で休業を余儀なくされることで、倒産してしまった企業は多数あります。コロナにより東証一部上場で倒産した例を挙げると、レナウンなどが該当します。詳しくはこちらの記事をどうぞ。
【コロナ】現状維持をすることは、簡単なことではない
新型コロナウイルスの影響で、東証一部上場上場の大企業ですら現状維持できないのですから、個人が現状を維持することにより恩恵を得られることは明白です。しかし残念ながら、ほとんどの人は一つのことを長期で継続することができません。例えば会社の従業員でも言えることですが、10年もすれば、従業員の8割は退職します。例えば、「新入社員は入社三年以内に3割が辞める」などと言うことを誰でも聞いたことがあると思います。でもこれは大企業に限った場合の話です。日本は零細企業や中小企業が大半であり大企業に勤めている人は限られています。零細企業・中小企業では、3年以内に新卒の3割どころか、7割にものぼる割合の新卒が退職するはずです。つまり、もし入社3年後に新卒の2割が会社を辞めずに残っていれば良い方でしょう。転職について、詳しくはこちらのベストセラー書籍を一読されることをオススメします。
これらのことから、アフターコロナの労働市場において、現状維持をすることは、簡単なことではないということがいえます。「コロナショック」を企業、個人、政府が生き残る方法についてはこちらの書籍をどうぞ。
新型コロナウイルスの影響で収入が下がってしまった人は大勢いるはずです。もうだめかもしれないと感じている人もいることでしょう。しかしそのような危機的状況の中でも、歯を食いしばって踏ん張るべきです。というのも、ここで踏ん張ることにより大きな見返りを得ることができるからです。例えば、一つの職業で1年であれば継続することはできるかもしれませんが、10年継続することは、現代の幅広い選択肢が自由に選択できる世の中において難しいです。なぜなら、「もっといい選択肢があるのでは？」などと目移りしてしまうからです。「選択」について学びたい方はこちらのベストセラー本をどうぞ。
例えば、2008年にはリーマンショックで世界が大不況に陥りました。また2011年には東日本大震災により、日本はまた不況に陥りました。そして2020年は、コロナショックで世界的な景気後退です。景気が悪くなるたびに転職をしたり、今の事業を諦めてしまいたくなるかもしれません。しかしそれは他の人もみんな同じことを感じているはずです。だからその都度、事業を方向転換するのではなく、一定間隔でかならず世界的に何らかの問題が発生し、不況に陥るのだとの前提で捉えるべきです。世界経済において、歴史は繰り返すことを学びたい方は、こちらの世界的な超ロングセラー本をご参照ください。
歴史は繰り返すからこそ、コロナで不況に陥ろうが歯を食いしばって今の事業に思いとどまり、踏ん張る必要があるのです。しかし、どれだけ踏ん張っても、メンタルが折れそうになることもあるかも知れません。そんな時に、悪い面ばかりではなく、良い面に目を向ける重要性についてはこちらの書籍をどうぞ。
また、とりわけ一つの職業で、10年間は継続することが重要です。もちろん、自分に合わないからと言って方向転換することにより、うまくいく人もいるかもしれません。しかし、もし方向転換をせずに一つのことを継続しさえすれば、何らかの面で高い成果を残すことができます。ここで言う高い成果とは、人それぞれによって異なります。ある人にとっての高い成果は、仕事における成功で得られるかもしれませんが、別のある人にとっては家庭での成功で得られることを指してます。例えば仕事がうまくいかなければ、家庭にも影響が及びます。転職活動をするとなれば、少なくても3ヶ月、長くて半年程度かかる可能性があります。新型コロナウイルスの影響でどの会社も採用人数を絞っているはずです。そのため転職活動が、もしかしたら半年ではすまずに、もっと長期化する可能性もあることでしょう。したがって、例えばもし半年間も転職活動をするとなれば、
- 経済的な面だけではなく、
- 精神的な面でも、
自分や家族に負担を強いることになってしまいかねません。
また、仕事も家庭も密接な関係としてつながっているために、どちらか片方がうまくいったとしても歪みが生じて、いつかうまくいかなくなってしまう可能性もあります。家庭の場合だと方向転換とは、例えば離婚です。中には養育費や慰謝料などについて離婚裁判で揉めることで、仕事にも支障をきたす可能性があります。経済的な面から離婚について学びたい方はこちらの書籍をどうぞ。
だから仕事も家庭も両方同時に成功させる必要があり、そのためには方向転換を頻繁にすることで、大きな悪影響を及ぼしてしまうことを回避すべきです。これらのことから、新型コロナウイルスによる景気後退の最中に、方向転換を頻繁にすること（ここでは転職をすること）は避けるべきであると言えます。
【コロナ】方向転換を頻繁にするべきではない具体例
新型コロナウイルスによる不景気後退の最中に、方向転換を頻繁にするべきではないということを、具体例を挙げて説明しましょう。
例えば、個人ではなく法人で、方向転換をすると大きな経済的な損をするということを考えてみるとわかりやすいかもしれません。
さらに具体的に説明しますと、ある人が美容室を都心でオープンしたとします。その美容室のオーナーは、
- 店舗としての不動産を賃貸借契約し、
- 美容室で使用する機材を買い揃え、
- 従業員を5人雇い入れ、
様々な努力を費やした結果、やっと店をオープンしました。しかしオープンしてから半年後に、新型コロナウイルスの影響で緊急事態宣言が発令され、深刻な経済的な損失を被ったとします。その結果、その店のオーナーは「やっぱり美容室の経営は自分には向いていない」などと考え、店を畳んだとします。
その場合は、
- 美容室の業務のために購入した機材や、
- せっかく多額の費用をかけて採用した人材
などもすべて価値がなくなります。例えば
- ハサミ
- ヘアドライヤー
- パーマ剤
- 鏡
- 高さを調節できる椅子
など、メルカリ等で売れないものはすべて無駄になります。つまりこの法人にとって、かなりの大きな損失になるということは、誰しもが想像できると思います。しかし、なぜか法人の場合では方向転換を頻繁に行うことにより、大きな損するということを想像できるにもかかわらず、個人の場合だとうまく想像することができずに、新型コロナウイルスによる不況の最中に転職を繰り返してしまう人が多数存在します。例えば、入社してから二・三ヶ月しか経過していないにもかかわらず、
- きっと今よりも自分に適した仕事が見つかるだろう、
- 今よりも給料が大幅にアップするはずだ
などと甘く考え、転職活動をしてしまうのです。人生そんなにうまくいくはずがありません。
またもしかしたら、緊急事態宣言が再度発令されてしまう可能性もあることを、十分に理解すべきです。そうなったら転職活動どころではなくなることでしょう。
しかし、「個人が何度も転職活動をすることは、法人を設立することとはリスクの度合いが違うから、そこまで大きな損失にはならないはずだ」と考える人も、中にはいるかもしれません。もちろん個人の方が法人よりも方向転換をするリスクは少ない場合の方が多いかもしれません。しかし、方向転換をすることにより、引き起こされる結果はどちらも同様に悪い方向に向かうはずです。したがって、リスクの度合いの高低により方向転換を頻繁にしていいということにはならないのです。
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