生命保険（死亡保障）の必要性を知りたいですか？
- 生命保険が必要な理由や、
- どのような人にとって必要なのか
という点について具体例を挙げて説明します。
過剰な死亡保障は不要であるという点を踏まえ、生命保険のライフステージ毎の考え方や、死亡保障の平均額を把握したい人は必見です。
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生命保険（死亡保障）が必要な理由
生命保険（死亡保障）が必要な理由について説明します。
生命保険は死亡保障として、万が一のことが起こった時のための保険です。生命保険を広い意味で定義すると、死亡時以外にも
- 病気
- ケガ
の治療費や、介護状態等になった場合に備えるものも含めて「生命保険」と呼ぶ場合もあります。しかしこの記事では、被保険者が死亡または高度障害状態になった場合に、保険金を受け取ることができる「死亡保障」について説明していきます。死亡保障として、例えば、
- 定期保険
- 終身保険
- 収入保障保険
等を挙げることができます。
生命保険（死亡保障）は、被保険者が死亡または高度障害状態になった場合に初めて保険金を受け取ることができるので、自分以外の大切な人のために加入する保険です。ここでいう大切な人とは、例えば自分の子供や配偶者、両親などです。生命保険の加入の目的としては一般的に、
- 残された家族の生活費
- 葬式代
- 住宅ローンの返済
- 子供の教育費用
等への準備が挙げられます。必要保障額を適切な生命保険で備えることによって、万が一の時にも残された家族は安心して暮らしていくことが可能になります。
しかし、既に十分な資産を蓄えているために、
- 残された家族の生活費
- 葬式代
くらいならば貯蓄で十分対応可能だ、などと感じる人も中にはいるはずです。このような人は、万が一のことが起こったとしても、残された家族が安心して生活していけるのであれば、必ずしも生命保険は必要ありません。しかし、もし必要保障額に対して貯蓄が不足しているようであれば、生命保険（死亡保障）による不足分のカバーを検討する必要があります。
具体例
多くの人にとって生命保険が必要な理由を、具体例を挙げて説明します。
例えば、0歳の子供がいる家庭において、一家の大黒柱であった夫が死亡した場合、残された家族は数千万～1億円以上の金額が必要となる可能性があります。しかし
- 国民年金や
- 厚生年金
などの公的年金（遺族年金）でカバーできる部分もあります。そのため、もちろん残された家族の生活費等のお金を、全額自分で負担する必要はありません。しかし、それでも高額になる可能性があるため、特に若い世代にとってはすぐに準備できる金額ではないはずです。
「貯蓄は三角、保険は四角」
生命保険の必要性を示す言葉として、「貯蓄は三角、保険は四角」という言葉について説明します。
万が一の時に備えて、残された家族の生活費として2000万円が必要である場合を例に考えてみましょう。
もし生命保険（死亡保障）で2000万円を準備する場合は、生命保険を契約した直後に被保険者が死亡したとしても、残された家族は2000万円の死亡保険金を受け取ることができます。
そのため、生命保険であれば加入直後から保障を備えることができるので、万が一の時に残された遺族が経済的に困ってしまうことを回避できます。
一方で、貯蓄で2000万円を準備する場合を考えてみましょう。毎月の手取り収入から積立を行ったとしても、一般的に言って、2000万円を準備するまでには長期の時間がかかります。
積立にかかる期間を具体的に計算すると、
- 毎月10万円ずつ銀行口座に積立を行ったとしても
- 17年程度かかります。また、
- 毎月25万円ずつ貯めても
- 12年程度
かかってしまいます。しかも、もし積立行なっている最中に万一のことがあった場合、残された家族の生活費は不足してしまいます。
そのため、「貯蓄は三角、保険は四角」といわれているように、生命保険（死亡保障）を契約するということは、万が一の時に必要なお金を積み立てるための
- 時間や
- 安心
を買う行為であるといえるでしょう 。
生命保険（死亡保障）はどんな人に必要？
生命保険（死亡保障）はどのような人にとって必要なのか、という点について説明します。
万が一の時、残された家族にとって、もちろん生命保険（死亡保障）はあるに越したことはないでしょう。しかし、誰にとっても同様に必要であるとは言い切れません。というのも生命保険は、一般的に、被保険者が亡くなった場合に、経済的に困窮しまう人がいる場合にのみ加入するべきものだからです。したがって、各家庭のライフスタイルやライフステージ等によって、必要度は異なってくると言えます。例えば、極端な話ですが、
- 収入
- 夫は年収400万円
- 妻は収入が無く専業主婦
- 家族構成
- 4人の子供がいて
- 貯蓄額
- 貯蓄額は30万円以下
- 家計は火の車
などという場合では、夫には多額の死亡保障が必要である可能性があります。なぜなら、夫が死亡した場合、妻と子供たちは経済的に困窮する可能性が高いからです。
一方で、
- 既に多額の資産がある人
- 子供がいない共働き夫婦や
- 収入が無い専業主婦（夫）
- 独身の方
などの場合は、多額の死亡保障は不要である可能性があります。
なお例外として、既に多額の資産がある人は、相続対策のために死亡保障が必要な場合もあります。
また、
- 不動産収入等がある資産生活者
- 年金生活者
のように、働かずとも生活することができる人の場合も同様に、死亡保障は不要である可能性があります。
以下は、生命保険の考え方のポイントをライフステージ毎に分類したものです。
今の自分の状況に合致するライフステージをご確認ください。
生命保険の考え方のポイント（ライフステージ毎）
|
結婚 |
出産 |
|||
| 新社会人は扶養家族がいない場合がほとんどなので、生命保険への加入は必須ではない。しかし、葬式代を終身保険で準備するのは問題なし。なぜなら、若い頃は貯蓄額が少ない場合が多く、両親に葬式費用を負担させてしまうことを回避するため。 | 結婚したら夫婦ともに、万一の際の配偶者の生活費等を確保するため、死亡保障が必要になる。必要保障額は配偶者が仕事をしているか等によって異なる。 | 出産後は、子供の教育費や残された家族の生活費に備える必要がある。教育費の準備には学資保険、死亡保障の準備には、保険料が割安な掛け捨ての収入保障保険や定期保険等がよい。 | 住宅購入時にローンを組んだら、一般的に、団体信用生命保険への加入により、万一の時はローンが完済されるようになる。その場合、それ以外の生命保険における死亡保障を減額することができる。 | 定年退職後は収入が減るので、一般的に必要死亡保障も減る。相続対策が必要な場合を除いて、死亡保障額を減額したり、終身保険で葬式代を準備したりする。 |
死亡保障額の平均
死亡保障額の平均はどのくらいなのかという点について説明します。生命保険（死亡保障）は、みなさん平均でどのくらいの金額で契約しているのでしょうか？
生命保険文化センターの平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によれば、生命保険の加入金額の平均として、
- 世帯主の普通死亡保険金額は
- 1,406万円
- 妻の普通死亡保険金額は
- 758万円
でした。
時系列でみると、民保では減少傾向が続いており、前回から154万円減少しています。
世帯主の普通死亡保険金額
出典
年齢別の死亡保険金（死亡保障額）の平均としては、全生保の世帯普通死亡保険金額について世帯主年齢別にみると、「50～54歳」が最も高く3,183万円でした。
世帯の普通死亡保険金額（全生保）（世帯主年齢別）
出典
死亡保険金額の平均について、詳細はこちらの記事をご覧下さい。
上記に記載した数値はあくまでも参考程度に留めておくべきです。なぜなら、必要保障額は、各家庭の経済状況等によって大きく異なるからです。目安として必要保障額を知りたい場合は、以下の記事を参考にして計算してみるとよいでしょう。
必要保障額の考え方
必要保障額の考え方について説明します。
必要保障額は各家庭により異なりますが、以下の計算式により目安を算出することができます。
必要保障額=死亡後の支出－死亡後の収入
- 死亡後の支出の内訳
- 子供の教育資金
- 遺族の生活資金
- 予定外の出費
- 死亡時整理資金
- 車の買い替え費用
- 家のリフォーム費用
- 子供の結婚援助資金など
- 死亡後の収入の内訳
- 配偶者の収入
- 死亡退職金
- 遺族年金
- 学資保険
- 配偶者の老齢年金
- 不動産収入
- 現在の貯蓄など
必要保障額を導き出すためには、生命保険（死亡保険）の被保険者が死亡後に、「家計はきっとこうなるだろう」と予測することから始まります。そして予測した死亡後の家計の支出から収入を差し引いて計算します。一般的に言って、一家の大黒柱を失った家庭においては、配偶者の収入だけでは家計の支出をカバーすることは難しいです。特に、一般的に貯蓄が少ない若い頃は、大きな保障を確保できる生命保険（死亡保険）に加入する必要性が高いです。
家計の支出面においては、
- 子供の人数や教育方針
- 生活水準
などが影響します。
また、家計の収入面においては、
- 配偶者の収入の有無
- 厚生年金などの公的保障
- 勤務先の死亡退職金等の手厚さ
などに大きく左右されるので、加入すべき生命保険の保障金額も、各家庭によって異なります。
さらに前述の通り、必要保障額はライフステージごとに変化していくものです。
例えば
- 結婚した時や
- 出産した時
には死亡保障額の増額します。
一方で、
- 住宅購入時に団体信用生命保険に加入した時
- 子供が独立した時
- 定年退職をした時
などには減額を検討します。
このように生命保険は、ライフイベントごとに見直すことが重要であるといえます。
生命保険の見直しについて、詳細はこちらの記事をご覧下さい。
まとめ
一般的にいって、結婚や出産により、生命保険（死亡保障）の必要性が高まります。なぜなら、貯蓄や遺族年金だけでは、残された家族の生活費等をカバーすることは難しいからです。生命保険は残された家族にとって、あるに越したことはないですが、過大な保障は不要です。そのため、ライフイベントごとに保険の見直しを行うようにしましょう。生命保険（死亡保障）の必要性を踏まえて、必要保障額を明確することから始めてみましょう。
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